健康な妊娠生活をオンライン支援
ITとデータで専属助産師が助言
働き続ける女性に伴走型サービス

ママウェルの支援サービスは、腕時計型ウエアラブル端末を貸し出して心拍数や身体活動量、睡眠時間、座っている時間などのデータを24時間態勢でモニタリングし、独自開発のアルゴリズム（計算方法）で解析して、利用者の健康状態や適切な活動量が維持できているかどうかを判断する。

利用者は携帯電話やタブレット向けの専用アプリで自身の状況を確認し、妊婦専属の「パーソナル助産師」とのオンライン面談で体調管理の方法などのアドバイスを受ける。気になることがあれば、面談を待つことなくコミュニケーションアプリのLINEで気軽に質問することもできる。

「データから体にかかっている負荷の度合いが分かり、自分は今どのくらい仕事をしていいのか、出張に行っても大丈夫なタイミングなのかなどを判断することができます。仕事にチャレンジしやすいよう助産師がデータを基に負荷をどう調整するか助言しますし、逆にデスクワーク中心で動きが少ない人には、活動量を増やす具体的な方法も教えます」と関氏。

マタニティービクス（妊婦向けのフィットネスプログラム）やマタニティーヨガのオンライン教材も用意しており、自宅などでも体を動かすことができる。

富山県出身の関氏は、地元の総合病院で助産師として働く中で、赤ちゃんが小さく生まれたり、自身の体調悪化で帝王切開を余儀なくされたりした母親たちが「自分の行いが悪かったせいだ」と悔やむ姿を数多く見てきた。

どうすれば妊娠生活を健やかに過ごしてもらえるのか。病院を辞めて看護学で評価が高い千葉大学の大学院に進むことにしたのは「お母さんたちに後悔の念を抱かせたくない」という思いに突き動かされたからだ。

大学院では妊婦の身体活動について研究し、健康な妊娠生活のために必要な活動量を確保する運動プログラムの開発に取り組んだ。修士を経て進んだ博士課程では、科学技術振興機構（JST）が進める研究者支援の対象者にも選ばれた。

そんな関氏の元にある日、学生向けの起業ワークショップ開講を知らせる学内一斉メールが舞い込む。「論文を書いているだけでいいのか。研究成果を世の中に広めるには何をすればいいのか」と考え始めていた関氏の背中を絶妙なタイミングのメールが押した。

学内で起業支援を管轄する学術研究・イノベーション推進機構（IMO）のワークショップに参加。試行錯誤しながら組み立てた事業内容で学内ビジネスコンテスト「なのはなコンペ」の特別賞を獲得した。博士課程を修了してからでも遅くないとの声もあったが、市場調査で感じた働く女性の熱い期待に応えるのは「今しかない」と起業を決意した。

研究も続けながら半年間準備を重ね、2022年に医師でデータサイエンティストの夫と共にママウェルを創業した。ママウェルは本社をつくば市に置き、千葉大学だけでなく筑波大学からも大学発スタートアップの称号を授かった。

熱い思いを胸に研究者から起業家に転身した関氏だが、ビジネスに関する知識や経験が最初からあったわけではもちろんない。在籍する大学に起業家を生み育てる総合的な環境が整いつつあったことは幸運だった。

千葉大学は、2022年に当時の岸田政権がスタートアップ育成5か年計画を策定し、大学を「イノベーションの源泉」と位置付けたことに呼応する形でベンチャー創出機能を強化。起業支援に特化した「スタートアップ・ラボ」を設立した他、資金面で起業家を支えることなどを目的に日本公庫や千葉銀行と連携するなど矢継ぎ早に策を打ってきた。今年に入っても、起業家教育の中心となる「アントレプレナーシップセンター」や大学の100％子会社で産学連携の機能強化を目的とする「株式会社千葉大学コネクト」を設立するなど、取組みの拡大・深化は続いている。

スタートアップ・ラボの責任者でアントレプレナーシップセンターの事業統括を務める片桐大輔・千葉大学大学院国際学術研究院教授は「研究成果を社会につなげるためにスタートアップ支援の深化があり、そのスタートアップ推進の主体者であるアントレプレナー（起業家）を育てる教育組織もできた。起業家育成に必要なパーツがそろってきた」と語る。千葉大学発のスタートアップは年々増え、2024年度には70を数えるまでになっている。

片桐氏は薬学の研究者としてスタートアップの設立や経営に関わり、ベンチャーキャピタリストとしての経験を持つ。2022年に母校の千葉大学に戻って以来、起業家たちの「壁打ち相手」となって経営上の課題洗い出しなどを手助けしてきた。関氏もママウェルを軌道に乗せていく過程で何度となく相談し、時にはベンチャーキャピタルや金融機関など豊富な人脈から「この人なら協力してもらえそうという人につないでもらった」と感謝する。